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オーストラリアで人気のSNSランキング【2025年版】
- 2025.04.17
- 海外SNS
オーストラリアで人気のSNSランキング【2025年版】
オーストラリアは世界でも有数のSNS大国であり、多くの国民が日常的にSNSを利用しています。
2025年時点で特に利用者数が多い主要SNSとその特徴は以下の通りです。
1位 Facebook（フェイスブック）： 約1,900万人
国内人口の約70%が利用しており、幅広い年代に浸透しています。友人・家族との交流だけでなくニュース閲覧にも使われ、1日に1回以上ログインするユーザーも国民の半数にのぼります。特に日本と異なる部分はグループ機能の活用です。
Facebookの活用方法について、日本とオーストラリアでは顕著な違いがあります。日本では、特に30代以下の若年層がFacebookのグループに参加することは少ない傾向があります。一方、オーストラリアでは、若年層から年配の層まで幅広い世代がFacebookのグループに積極的に参加しており、コミュニティ形成が活発です。Facebookのグループ機能を活用することで、自社主体のコミュニティを形成し、グループ参加者に対して効果的に情報発信やプロモーションを行うことができます。このようなコミュニティ作りは、ブランドの認知度向上や顧客との深い関係構築に役立ち、参加者との双方向のやり取りを通じて、信頼性やロイヤルティを高めることが可能です。
2位 YouTube（ユーチューブ）：約1,850万人
動画プラットフォームですがSNS同様に人気が高く、国民の約2人に1人（50%）が利用しています。音楽や学習、娯楽まで幅広い動画コンテンツが視聴され、オーストラリアで動画は非常に重要なメディア形式です。オーストラリアのYouTubeユーザーは、2024年に1日あたり平均48.7分の視聴時間を記録し、前年比で22.67%の増加を示しました 。2025年には、YouTubeがオーストラリア国内でFacebookを上回るユーザー数を記録する見込みです 。
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3位 Instagram（インスタグラム）：約1,200万人
写真や短尺動画を共有するSNSで、若年層を中心に人気です。人口の約3割が利用し、旅行先の風景や日常の写真、ストーリーズ機能などビジュアル重視の投稿が盛んです。企業によるブランド発信やインフルエンサーの活用も目立ちます。
4位 WhatsApp（ワッツアップ）：約1,000万人
スマートフォンの電話番号を使って、テキストメッセージや写真・動画の送信、音声・ビデオ通話が可能です。日本のLINEのようなイメージです。特にインド、ブラジル、ヨーロッパなどで広く普及しており、ビジネス版の「WhatsApp Business」を使えば、企業が顧客と1対1でチャット対応したり、自動応答や商品カタログを活用したマーケティングも行えます。
5位 Snapchat（スナップチャット）：約640万人
メッセージが自動で消える特徴を持つSNSで、10代後半～20代前半の若者に支持されています。月間640万人が利用し、そのうち約450万人は毎日アクセスするヘビーユーザー層です。AR（拡張現実）レンズを使った遊び心ある投稿も人気です。
6位 LinkedIn（リンクトイン）：約650万人
ビジネス特化型のSNSで、職務経歴やネットワーキングに用いられます。登録ユーザーは1000万人以上とされていますが、実際に月1回以上ログインするのはその半数程度（約500万人強）と推計されています。主に30代以上の働く層が利用し、人材採用やB2Bマーケティングにも活用されています。
7位 X（エックス Twitter）：約600万人
年齢層としては、25歳から34歳のユーザーが多く、18歳から29歳の若年層も多く利用しています。また、30代後半から40代の利用者は、特にビジネスやニュースに敏感な層が活用しています。2024年11月に16歳未満のSNS利用を法律で禁止する法案が可決されました。これにより、若年層のSNS利用に制限がかかり、Xの利用者層にも影響が出ています。
8位 TikTok（ティックトック）：約550万人
ショート動画プラットフォームとして近年急成長したSNSで、特に10代～20代前半に爆発的な人気があります。音楽に合わせたダンスやチャレンジ系ハッシュタグが流行し、エンタメ系コンテンツでユーザーを惹きつけています。今後も利用者が増加すると見られます。(補足：この他にもメッセージアプリのやなども広く使われています)
オーストラリア16歳未満SNS禁止法が成立
オーストラリアでは、2024年11月28日（現地時間）に16歳未満のSNS利用を禁止する法案が可決され、2025年中に施行される予定です。
この法案は、SNSの過度の使用が心身の健康に与える影響から子どもを保護することが目的。世界で初めて国レベルでSNSの利用を禁止する法案です。
| 概要 | |
|---|---|
| 対象 | Instagram、TikTok、X（旧Twitter）、Snapchat、Facebookなど |
| 規制内容 | SNS運営会社に16歳未満の子どもが利用できないような措置を義務付ける |
| 罰則 | 違反した場合は最大で4950万豪ドル（約48億円）の罰金が科せられる |
| 対象外 | YouTubeなど、教育目的でも使われるもの |
| 罰則の対象外 | SNSを利用した16歳未満の子どもや保護者 |
【オーストラリア16歳未満SNS禁止法案の背景】
子どもたちがSNSを通じて、いじめの被害を受けたり、性犯罪や詐欺の被害者になったりするケースが多く、被害者の親を含め、オーストラリアの世論として、16歳未満のSNS規制を求める声が多く上がっていました。16歳未満の子どもたちがSNSにのめり込み、日常生活やメンタルヘルスに悪影響が出ていたり、ネットいじめや性被害にあうなどのリスクを避ける意味合いがあります。オーストラリア政府は「世界的にみても先進的だ」としているとされます。
オーストラリアのSNSユーザー層・利用動向
オーストラリアにおけるSNSユーザーの特徴として、利用者の年齢層はプラットフォームによって差異があります。例えばFacebookの年齢別ユーザー数を見ると、25〜39歳が約630万人と最大で、40〜54歳が約430万人と中堅層にも広く普及しています。一方で10代（13〜17歳）は約110万人と少なめで、この若年層はFacebookよりもInstagramやTikTok、Snapchatといったプラットフォームを好む傾向があります。高年齢層（65歳以上）でも150万人程度がFacebookを利用しており、中高年にも一定の浸透が見られます。性別に関して大きな偏りはなく、男女ほぼ均等ですが、Instagramではやや女性比率が高い、LinkedInは男性ユーザーが多めになるなどサービスごとの差はあります。
利用頻度の面では、Facebookは国民の約半数が毎日ログインするというデータがあるほど日常に密着した存在です。Snapchatも若年層を中心に日々の交流に使われ、月間利用者640万人のうち450万人が毎日利用しています。複数のSNSを使い分ける人も多く、例えば「Facebookで家族やニュースをチェックし、Instagramで趣味の情報収集、TikTokで娯楽動画を見る」といった形で一人のユーザーが複数のSNSを用途別に活用しています。
また、SNS利用率（普及率）自体が非常に高いのも特徴です。最新統計では、オーストラリア国民の6割以上がFacebookを利用し、YouTubeも約2人に1人が視聴、Instagramは3人に1人、Snapchatは4人に1人が利用していると報告されています。これは世界的に見てもトップクラスの水準で、SNSが人々の生活に深く根付いていることを示しています。(図：主要SNSの人口に対する利用率を示す円グラフ) さらに動画コンテンツの人気が高く、YouTubeの月間利用者は約1,800万人に達するなど、動画視聴やライブ配信も含めソーシャルメディア全般へのエンゲージメントが強い傾向があります。
オーストラリア市場向けSNSマーケティング戦略
オーストラリアの消費者にリーチするためのSNSマーケティングでは、ターゲットに応じたプラットフォーム選びと現地に即したコンテンツ作りが重要です。まず、狙う年代や興味関心に合ったSNSを選定しましょう。例えば、10〜20代向け商材ならTikTokやInstagramでトレンド感のある短尺動画やリールを展開し、30〜40代以上がターゲットならFacebookで記事調の投稿やコミュニティ運用を行うと効果的です。またB2B商材や採用目的であればLinkedInが適しています。
コンテンツ戦略のポイントとして、オーストラリアではカジュアルで親しみやすいコミュニケーションが好まれる傾向があります。ユーモアやリラックスした雰囲気を交えつつ、現地の文化・トレンドに合わせた話題を盛り込むとエンゲージメントが高まりやすくなります。例えば、スポーツ大国であるオーストラリアでは大きな試合やイベントに関連した投稿が注目を集めることがありますし、雄大な自然やビーチ文化は旅行・アウトドア系商材の発信ネタとして有効です。テキストは英語でわかりやすく、現地の言い回しやハッシュタグ（例：#AustraliaLife や #DownUnder など）を活用して親近感を演出します。日本から発信する場合でも、ただ日本語投稿に翻訳を添えるだけでなく、現地スタッフやオーストラリア人インフルエンサーを起用して現地目線の情報発信をすることで信頼感が高まります。
また、オーストラリアは年代を問わず、環境問題への意識が高い国でもあります。そのため、エコフレンドリーな製品やサービスを提供する日本企業は、環境への配慮を示すメッセージをYouTubeコンテンツに盛り込むことで、現地の視聴者の支持を得やすくなります。リサイクル可能なパッケージやサステイナブルな生産プロセスを強調することが、ブランドの信頼性を高めるポイントです。
コンテンツの形式としては、動画やライブ配信の活用が特に効果的です。先述の通りオーストラリアでは動画コンテンツへの関心が高く、Facebookでも動画投稿のエンゲージメントが高い傾向があります。Instagramでも写真だけでなくReels（短編動画）やストーリーズ機能を駆使し、ユーザー参加型のキャンペーン（例：ハッシュタグチャレンジやフォトコンテスト）を行うと拡散が期待できます。TikTokでは流行の音源やミームを取り入れたチャレンジ系動画がバイラルしやすいため、ブランドメッセージをうまく盛り込みながらエンタメ性のある発信を心掛けます。
ターゲティングと広告手法の面では、FacebookやInstagramならMeta社の広告マネージャーを使って詳細なオーディエンス設定が可能です。地域（オーストラリア国内・州・都市レベル）、年齢、性別、興味関心（例：アウトドア、美容、グルメなど）で細かくセグメントし、狙った層にリーチできます。特に広大な国土を持つオーストラリアでは地域によって嗜好も異なるため、都市部向けと地方向けでクリエイティブを変えるのも有効です。加えてLookalike機能を使えば、自社の既存顧客に類似したオーストラリアのユーザーを自動で抽出して広告配信することもできます。更に「Marketplace」機能が盛んに使用されていることも特徴的です。MarketplaceはFacebook内の機能として、非常にアクセスしやすいことが魅力です。消費者と直接的に商品を売買する場として、企業にとってもプロモーションの一環として利用できます。特に、小規模なビジネスオーナーや地元の店舗が、Marketplaceを活用して直接消費者にアプローチするケースが増えています。
SNS広告以外にも、インフルエンサーとの協業はオーストラリア市場でも非常に効果があります。現地で影響力のあるYouTuberやInstagramのインフルエンサーに自社商品・サービスを紹介してもらうことで、一気に認知度を高めることができます。オーストラリア人はレビューや口コミを重視する傾向があり、親しみのあるインフルエンサーの発信は広告よりも信頼されやすいです。例えば美容ブランドならメイク系YouTuberに、食品・飲料ならグルメブロガーにアプローチするといった具合に、ジャンルに合った人物を起用しましょう。
投稿のタイミングや頻度も最適化します。オーストラリアと日本では時差があります（東海岸で+1時間、西海岸で+2時間程度※日本との時差）。現地のゴールデンタイム（一般的に平日夕方〜夜）に合わせて投稿や広告配信を行うことで目に留まりやすくなります。週末はユーザーのアクティブ率が高い一方、ビジネス関連は平日の日中が効果的など、業界・ターゲットによっても適切な時間帯は異なります。各SNSのインサイト分析を活用し、自社アカウントのオーディエンスが最もアクティブな時間を狙って定期的に発信すると良いでしょう。
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日本企業によるオーストラリアSNS活用事例
オーストラリア市場でSNSを活用して成功している日本企業の事例をいくつか紹介します。
業種ごとにアプローチは異なりますが、現地ユーザーに刺さるコンテンツや仕掛けを取り入れて成果を上げています。
観光業（訪日プロモーション）
日本政府観光局（JNTO）や地方自治体は、オーストラリアからの旅行者誘致にSNSを積極活用しています。例えばJNTOシドニー事務所はFacebookやInstagramで四季折々の日本の写真や動画を発信し、桜や雪景色、グルメなど魅力的なコンテンツが現地ユーザーから高いエンゲージメントを獲得しました。ハッシュタグキャンペーン「#VisitJapan」では、多くのオーストラリア人旅行者が日本で撮影した写真を投稿し合い話題となりました。その結果、日本への関心が高まり訪日者数の増加にもつながっています。観光分野では、美しいビジュアルとユーザー参加型企画が成功の鍵と言えます。
コロナ前の2019年までは、訪日オーストラリア人客数は6年連続で増加し、ピークとなった2019年には62万1,771人を記録しました。コロナ後の2023年は61万3,100人で、ほぼコロナ前の水準まで回復しています。
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飲食・外食業
ラーメンチェーンの一風堂（IPPUDO）など、日本発の飲食ブランドもSNSで成功を収めています。一風堂はシドニー出店時にFacebook上で無料試食イベントを告知し、多くの現地ファンを集めました。また各店舗のInstagramでは限定メニューや仕込み風景を公開し、「いいね！」やコメントを通じて顧客との距離を縮めています。オーストラリアでは日本食ブームもあり、寿司やラーメンといったキーワードはSNS上でも注目度が高いため、料理の写真や調理動画を投稿することで効果的に集客できた事例です。
コスメ・美容業界
資生堂やSK-II、DHCといった日本のコスメブランドは、オーストラリアのビューティー系インフルエンサーとのタイアップでブランド認知を高めています。例えば資生堂は現地の人気美容YouTuberに新商品のレビュー動画を依頼し、その動画が数十万再生されるなど話題になりました。またInstagram上では「#JBeauty（日本発ビューティー）」というハッシュタグを用いて、日本コスメならではの品質や成分をアピールしています。クチコミ好きなオーストラリアの消費者に対し、実際の使用感を伝えるレビューやBefore/After写真は購入意欲を刺激し、ECサイトへの誘導にも成功しています。
小売・EC
ファッションブランドのユニクロ(UNIQLO)はオーストラリア進出時、SNSを駆使したキャンペーンで注目を集めました。Facebook上で「いいね！」の数に応じて割引率が上がるプロモーションや、Instagramでハッシュタグ投稿するとギフトカードが当たる企画を実施し、若者を中心に拡散。結果として現地メディアにも取り上げられ、大勢の来店客を獲得しました。また日本の商品を海外に届ける越境ECでは、たとえばアニメグッズ通販の会社がターゲット国（オーストラリア）のオタクコミュニティ向けにTwitterやRedditで情報発信し成功した例があります。ニッチな商材でも、SNS上の関連コミュニティを的確に狙えば効果的にファン層を取り込める好例です。
以上のように、日本企業がオーストラリアでSNSを活用する際は、「現地ユーザーが興味を持つテーマ設定」「インフルエンサーやユーザー参加型企画の活用」「SNSからオフライン（店舗訪問やサイト購入）への動線作り」が共通して重要です。成功事例から学び、自社のマーケティング施策に取り入れてみましょう。
オーストラリアにおけるSNS広告の費用感と配信の基本
オーストラリアでSNS広告を実施する際の費用相場と配信の基本について解説します。日本企業にとって海外で広告を出すのはハードルが高く感じられるかもしれませんが、基本的な仕組みは日本国内と共通しており、設定で「オーストラリア地域」を選択するだけで現地ユーザーに配信できます。
費用感（コスト目安）
広告費用はオークション制で、ターゲットの競合状況や広告内容によって変動しますが、一般的に英語圏の先進国であるオーストラリアは新興国に比べてやや単価が高めと言われます。例えばFacebook広告のCPM（1,000インプレッションあたりの費用）は約500円～1500円前後、CPC（クリック単価）は数十円〜数百円程度が目安です。これは日本の平均と同程度かやや高い水準ですが、適切にターゲティングし質の高いクリエイティブを用意すれば十分にROIを確保できます。InstagramやTwitter(X)、TikTok広告も概ね類似した価格帯ですが、TikTokは動画制作のハードルがある分まだ競合が少なく単価が割安な傾向があります。一方、LinkedIn広告はビジネスタイプの狭いターゲット向けであるため1クリック数百円以上と高価ですが、決裁者層にリーチできる点で費用対効果は高い場合もあります。まずは数十万円〜でテスト配信を行い、反応を見ながら予算を機動的に調整すると良いでしょう。
配信方法の基本
オーストラリア向けにSNS広告を配信するには、各プラットフォームの広告管理画面で地域ターゲットに「Australia（オーストラリア）」を指定します。必要に応じて州や都市単位まで細かく絞り込むことも可能です。言語は基本的に英語を選択し、クリエイティブ（画像や動画）も現地の文化に合ったビジュアルにしましょう。配信時間帯は前述のように現地の生活リズムに合わせ、たとえば平日夕方以降や週末の午後などユーザーがSNSをチェックしやすい時間に設定します。予算と入札戦略は、限られた予算で開始する場合は自動入札で幅広くテストし、反応の良いセグメントに予算を集中させていく方法がおすすめです。
広告フォーマットは各SNSによって多様です。Facebook/Instagramでは画像1枚のシンプルな広告からカルーセル（複数画像）、動画広告、ストーリーズ広告、リール広告などが利用できます。TikTokでは縦型フルスクリーン動画広告やハッシュタグチャレンジ広告が特徴的で、音楽やエフェクトでユーザーの目を引くクリエイティブが求められます。YouTubeではTrueView動画広告としてターゲット地域に配信可能で、5秒スキップ可能なタイプや15秒の非スキップタイプなど選択できます。LinkedInではテキスト広告や画像広告に加え、最近は動画広告や会話型広告（メッセージで届く広告）も提供されています。
配信開始後は、インサイト分析を活用してKPI（クリック率、コンバージョン率など）のトラッキングを行いましょう。オーストラリア市場での反応を見ながら、クリエイティブの差し替えやターゲティング条件の調整を細かく実施することで成果を最適化できます。現地の反応が日本と異なるケースも多いため、コメント欄のフィードバックやメッセージの問い合わせ内容にも目を配り、ローカライズのヒントを得ると良いでしょう。
以上、オーストラリアにおける主要SNSの最新動向からマーケティング活用法までを網羅しました。
現地ユーザーの嗜好や習慣を正しく理解し、適切なSNS戦略を組み立てれば、日本企業にとってもオーストラリアは大きな市場チャンスとなります。
ぜひ本記事のポイントを参考に、オーストラリアSNSマーケティングを成功へ導いてください。
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